タイトル | 混合液体の引火点の測定 |
著者(日) | 水谷, 高彰; 佐藤, 嘉彦; 八島, 正明 |
著者(英) | Mizutani, Takaaki; Sato, Yoshihiko; Yashima, Masaaki |
著者所属(日) | 労働安全衛生総合研究所(JNIOSH); 労働安全衛生総合研究所(JNIOSH); 労働安全衛生総合研究所(JNIOSH) |
著者所属(英) | National Institute of Occupational Safety and Health, Japan (JNIOSH); National Institute of Occupational Safety and Health, Japan (JNIOSH); National Institute of Occupational Safety and Health, Japan (JNIOSH) |
発行日 | 2015 |
発行機関など | 労働安全衛生総合研究所(JNIOSH) National Institute of Occupational Safety and Health, Japan (JNIOSH) |
刊行物名 | 労働安全衛生総合研究所特別研究報告 Specific research reports of the National Institute of Occupational Safety and Health |
号 | 45 |
開始ページ | 33 |
終了ページ | 38 |
刊行年月日 | 2015 |
言語 | jpn |
抄録 | 引火点は可燃性液体を安全に取り扱う上で重要な指標の一つである。引火性が危惧される物質は、引火点未満で取り扱うか、着火源を排除しないと爆発・火災の危険性がある。引火点の測定方法はJIS等に定められており、それぞれの測定方法に適応範囲が定められている。純物質や単純な炭化水素混合物(石油蒸留製品など)では、適応範囲で測定していれば、測定方法の違いによる測定結果の差異は小さい。しかし、労働災害調査の結果から、産業廃液などで散見される高粘稠液体に微量の揮発成分が含まれる混合液体や、水で希釈された可燃性液体の場合、測定方法の違いにより測定値が大きく異なる場合があることが分かった。このことは、混合液体の引火点測定において、十分検討せず測定方法を選択した場合、得られた引火点未満でも爆発・火災危険性があることを示す。そこで本研究では、引火点本来の定義である引火性が無くなる温度により近い温度を測定する方法について、その手法の自動化について検討すると共に、廃液状の可燃性液体を測定対象例としてJIS等で定められている引火点測定方法との測定値の差異について考察した。 |
内容記述 | 形態: 図版あり Physical characteristics: Original contains illustrations |
キーワード | 引火点; 産業廃棄物; 混合物; 測定法 |
資料種別 | Technical Report |
NASA分類 | Inorganic, Organic and Physical Chemistry |
ISSN | 1882-8329 |
NCID | AA12311819 |
SHI-NO | AA1540493000 |
レポートNO | JNIOSH-SRR-No.45-1-4 |
URI | https://repository.exst.jaxa.jp/dspace/handle/a-is/559168 |